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宣伝会議について

私たちは、宣伝・広告界の発展に貢献します。

宣伝会議のはじまりは、1954年に創刊された月刊『宣伝会議』です。企業の宣伝・広報の担当者が集まり、他の企業がどのような活動をしているのか互いに情報交換をしていた「宣伝会議」を雑誌としてまとめました。翌年には教育事業をスタート。「広告宣伝ゼミナール」が開講します。それから約65年にわたって、メディア事業と教育事業を両輪に、広告・マーケティング・コミュニケーション領域に特化して事業を展開してきました。

現在、メディアは『宣伝会議』『ブレーン』『販促会議』『広報会議』と4つの月刊誌を発行。また専門分野に特化した雑誌・書籍・年鑑のほか、オンラインメディア『AdverTimes(アドタイ)』を運営しています。教育事業は、2022年に開校65周年を迎えた『宣伝会議コピーライター養成講座』を筆頭に、マーケティング、企画・営業、広報、クリエイティブ、デジタル、脱炭素領域など幅広いジャンルの講座・研修サービスを全国で提供しています。

このほか、数千人から1万人を集めるビジネスフォーラムの開催や、若手広告クリエイター・プランナーの発掘を目的とした公募広告賞の運営、近年は地域活性化を目指す自治体のPR施策の支援やコンサルティングを手がけるなど、そのフィールドは広がっています。国内5つの主要都市に拠点を持ち、地域展開に力を入れていることも特長です。

「私たちは、宣伝・広告界の発展に貢献します。」が当社の企業理念。コミュニケーションやクリエイティビティで経済を活性化させます。

自分のアイデアが形になる若い社員も活躍できる環境

宣伝会議は専門分野に特化したオンリーワンの商品・サービスを提供することで成長してきました。当社はいわゆる「大企業」や業界の「大手」ではありません。出版にもこだわりません。「宣伝・広告界の発展に貢献する」ことを目的に、知識と情報の提供や人材育成に取り組んでいます。

68年という長い歴史とブランド力を持つにもかかわらず、多くの若い社員が活躍していることも特徴です。長い年月をかけて培ったマーケティング・コミュニケーション領域の知財や人的ネットワークを生かし、新しい発想で企画を実現させることができるフィールドがあります。「こうした方がいい!」という若手の意見やアイデアは、自らの手によって次々に形にしています。

宣伝会議の人事は、最終学歴や年功序列では一切決まりません。意欲次第でチャンスや実績を勝ち取れる環境があり、その実績によって評価が得られます。こうした環境があるからこそ、常に社会に新しい価値を提供し続けることができるのです。

会社情報

社名 株式会社宣伝会議
所在地 【東京・札幌・名古屋・大阪・福岡】
東京本社 /東京都港区南青山3-11-13 新青山東急ビル
北海道本部 /札幌市中央区北一条西4-1-2 武田りそなビル
中部本部 /名古屋市東区東桜1-13-3 NHK名古屋放送センタービル
関西本部 /大阪市北区堂島2-1-31 京阪堂島ビル
九州本部 /福岡県福岡市博多区博多駅中央街8-1 JRJP博多ビル
代表者 代表取締役社長 東 彦弥
資本金 5億円(令和元年6月1日現在)
事業内容  ○メディア事業
マーケティング、クリエイティブ、セールスプロモーション、広報・PR領域の専門雑誌・書籍・年鑑の発行。広告界のニュース・情報メディア『アドバタイムズ』とデジタルマガジンの運営。読者を対象としたフォーラム・イベントの開催、若手の育成を目的とした各種アワードの運営など。

 ○教育事業
広告クリエイティブやマーケティング、企画、広報、編集など専門領域に特化した教育サービスを提供。通学型の講座を全国主要都市で展開するほか、企業・団体のニーズに合わせたオリジナル研修も行う。講座は全国で年間200タイトル実施し、毎年約2万人の修了生を輩出している。
関連会社 株式会社マスメディアン
加盟団体 日本経済団体連合会/東京商工会議所/日本広告学会/金沢経済同友会/
愛知広告協会/大阪広告協会/全日本シーエム放送連盟/全北海道広告協会/
東京広告協会/日本アドバタイザーズ協会/日本広告審査機構/
日本広告制作協会/日本雑誌広告協会/ 日本ダイレクトメール協会/
日本パブリックリレーションズ協会/福岡広告協会/
経済広報センター/日本広報学会
取引先 【官公庁・自治体など】
国際協力機構(JICA)、外務省、文部科学省、環境省、経済産業省、農林水産省、防衛相、東京都、品川区、大阪府、大阪市、横浜市、佐賀県、工学院大学、東洋学園大学、近畿大学、順天堂大学、日本対がん協会、骨粗しょう症財団、伝統的工芸品産業振興協会、数学検定協会、国連、日本政府観光局(JNTO)、駐日英国大使館、フィンランド大使館、各都道府県、各市区町村、ほか多数

【企業】
アウディ、赤城乳業、アサヒビール、アットホーム、NTTドコモ、エバラ食品、オリックス、花王、カゴメ、キッコーマン、キヤノンマーケティングジャパン、牛乳石鹸共進社、京セラ、霧島酒造、キリンビール、グルメ杵屋、クレディセゾン、KDDI、コーセー、ココカラファイン、サッポロビール、サントリー、JVCケンウッド、Jリーグ、資生堂、首都高速道路、ソニー、ソフトバンクモバイル、大和証券、大和ハウス、武田コンシューマーヘルスケア、竹中工務店、トヨタ自動車、日産自動車、日本コカ・コーラ、日本マクドナルド、バスクリン、パナソニック、ファーストリテイリング、富士通、三菱電機、明治、メルカリ、森永乳業、LINE、ライオン、ロッテ、ほか多数

【広告業】
アクセンチュアインタラクティブ、AOI TYO Holdings、ADKマーケティング・ソリューションズ、ADKクリエイティブ・ワン、朝日広告社、サイバーエージェント、JR東海エージェンシー、JR西日本コミュニケーションズ、JR東日本企画、大日本印刷、大広、D2C、電通、電通デジタル、電通クリエーティブX、東急エージェンシー、東北新社、凸版印刷、博報堂、博報堂DYメディアパートナーズ、フロンテッジ、マッキャンエリクソン、読売広告社 ほか多数

【メディア】
朝日新聞社、グリー、Google、講談社、静岡新聞社、集英社、小学館、Twitter Japan、DeNA、テレビ朝日、テレビ東京、天神エフエム、日本経済新聞社、ByteDance、フェイスブック ジャパン、フジテレビ、ヤフー、讀賣新聞社、読売テレビ、楽天、リクルート ほか多数

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