宣伝会議の教育事業は、受講翌日から実務に役立つマーケティング・クリエイティブ・広報などのノウハウ提供を目的としています。受講者は年々増えており、年間8,000社、20,000名以上のご利用をいただいています。
単なる研修事業ではなく、専門特化型の人材教育として『マーケティング・クリエイティブ・広報・宣伝・販売促進・デジタル』といったメディアで培ったカテゴリーに強みがあります。
あらゆる企業や団体は、マーケティング・クリエイティブの分野での課題に多く直面しています。そのため、大手企業から中小企業だけでなく、都道府県・市町村・NPO・NGO・政府機関まで幅広くご利用をいただいています。
実務に役立つノウハウを
あらゆる業種の企業・団体へ提供
宣伝会議の教育事業が生きるケース
１）大手企業：
よくある悩み『新規事業の立ち上げがうまくいかない』、『ロングセラー商品の売上げが低迷してきた』、『企業ブランドをもっと高めたい』…
既存事業に陰りが出始めたとき、また危機意識から新しいことにチャレンジするとき、
自社の立ち位置を見直し、今後ありたい企業像を実現する術を学びます。
２）中小企業：
よくある悩み『企業や商品の認知が低い』、『ビジネス拡大の仕組み化ができない』、『グローバル進出の方法がわからない』…
優れた社長が強烈なリーダーシップで引っ張る経営から、
自社の商品が売れ続ける仕組みの作り方を学びます。
３）官庁自治体：
よくある悩み『移住・定住者が増えない』、『地域住民の方が地元に誇りをもてない』、、『地場産業が衰退してきた』…
官庁自治体は、地域住民や国民のために平等に奉仕しなくてはならい、と法律では規定されているものの、
行政サービスの受け手は一人ひとり違います。同じ施策を続けるだけでは、地域の課題を解決することはできません。
慣習にとらわれすぎずに、官庁自治体の立場から課題解決をするためのマーケティングノウハウを学びます。
全業種のスタンダードに向けて、
教育講座のサブスクリプションを開始
さらに、コロナ禍では教育講座のオンライン化を一気に進めたことで、これまでは気軽に受けられなかった地域の企業や団体の方の受講が増えました。
さらには雑誌『ブレーン』創刊60周年を記念して、一流のクリエイターによる動画コンテンツ「クリエイティブライブラリー」をスタート。時代の変化、生活者の変化に呼応して、人々の心を捉え、動かし、未来を想像してきた優れたクリエイティブを次世代に繋いでいきます。
